一年前の勉強会？

丁度一年前の「川原神社/株式勉強会」でした。（06年3/4日開催）
高配当の最右翼として「ドコモ」をご紹介しました。（株価は167000円）
その「ドコモ」に関し、3/6日のＮ経済新聞「注目株を斬る」では、安値を更新し続ける「ドコモ」
に関し、非常に悲観的な特集が組まれたのです。
「ＮＴＴドコモの株価が商いを伴って下げ、昨年来の安値に接近してきた。」（166000円）
「きっかけは、前週末のソフトバンクがボーダホンを買収・・・・」
「今後大幅な減益になるとすれば割安感は薄れる」
「当面は下値を模索する展開となりそうだ！」
「大手生保は投資続けるかどうか再検討すると語る。」（以上、その記事から引用）

この記事を読んで、一般投資家は、どう反応したでしょうか？
このブログや「勉強会」では、「高値/安値」は大商い！って強調してきました。
その意味では、正にドコモは「安値」（絶好の買場）と考えられたのです。
「16万円は割安です。配当は2.4％（年4000円）あります。定期預金のつもりで2～3年保有して
みましょう！」って提案しました。誰だって、常識的にはそう思うハズなのです。
ところが、不安心理が常識を覆します。
実際の投資行動は、儘ならないのです。
その意味で、影響力の大きいＮ経済新聞の姿勢が問われるのです。
ドコモの株価は、下値を模索とした166000円が「底値」となったのです。
今週、ドコモは急騰！　217000円は04年5月以来の「高値」となってきました。
そして、ドコモの安値は、その気になれば、いくらでも買えたのです。
Ｎ経済新聞の166000円を買っていれば、この一年で30％上昇となりました。

今週もＳＱに向けて、案の定？先物主導で売られました。（ＳＱ値決定後は急反発！）
その「裁定」の矛先は、都銀を中心に「金融」に向かったのです。
勿論、三菱ＵＦＪの行政処分や日興ｺｰﾃﾞｲﾕｱﾙの問題は残ります。
特に、日興ｺｰﾃﾞｲﾕｱﾙの上場廃止問題は、その為に「指数」がなぶられるとしたら？
東証によれば、その結論は、3月中旬以降？これでは遅いのです！（弱みは付け込まれる？）
またまた、三月のＳＱにむけて、大きな撹乱要因となっているのです。

それでも、安値を買う！って思えば、それはそれなりなのです。
よくよく考えてみましょう。
ここ一年でも、トヨタは50％、キャノンが40％、そしてドコモも30％上昇したのです。
26週移動平均を割ったらキャノンは買い！って、チャートは教えてくれます。
26週を割り込んだキャノンは、2/9日に+220円高の6390円と急反発してきました。
安値は、その気になれば、結構、買えるのです。
500円の新日鉄は、魅力的でも、730円の新日鉄では？
その意味で、都銀三行です。
日本の株が上がって、日本の不動産があがって？
都銀にメリットがないハズはないのです。