| 日経平均 | 18146.30 | 7.94 | 日経先物 | 18190 | 30 | 円/ドル | 123.04 |
| TOPIX | 1780.36 | 5.48 | TOPIX先 | 1783.0 | 8.0 | 10年国債 | 1.885 |
| 出来高 | 177322 | NYダウ | 13408.62 | -13.66 | WTI | 70.68 | |
| 売買代金 | 24248 | ナスダック | 2603.23 | -5.14 | 金 | 650.90 |
6月一ヶ月間の日経平均の一日の平均値幅が約120円幅だったそうです。
しかも、その幅が100円未満が10日(立会い日数は21日)ありました。
要は、一日をとってみると、株価が動いていない?って事なのです。
この動かない値幅は、2005年8月以来の低水準だそうです。
売買代金をとっても、6月上旬は3兆円を超えていましたが、6/8日のSQ当日の5兆1325億円を
境に、その後は一日も3兆円を超えていません。
売買代金が少ないから、日経平均が動かない・・・・?
売買代金が低水準だから本格反騰には繋がらない・・・・?
今日の日銀短観の次は月末の「参院選挙」の行方を見定めないと・・・・・・?
いつまでたっても腰が引けているのです。
2005年8月以降、日経平均はどうなったか?
値幅が動かない・・・?
こんな事、標準編差が収束の極限に達した証に過ぎないのです。
当時の26週移動平均の一標準偏差は270円幅でした。今回も6/15日には同水準となりました。
その一標準偏差は、その後1700円幅まで拡散したのです。
これは、株価が「正規分布」する前提に立てば、その形状が「収束→拡散→収束」の繰り返し
だからなのです。
前回のブログ(6/30日号)では、野村證券の芳賀沼氏の「7~9月の相場観」を紹介しました。
氏の主張する「7~9月は調整」の幅は?
26週移動平均は上昇トレンドを継続しています。
このペースで「7~9月」を推移するならば、この期間に、26週移動平均は18000円を超えてくる
事が、単純に予測されます。(現時点の26週移動平均は17541円)
そして、その時点の、標準偏差を750円(通常時の幅)へ拡散しているとすれば、日経平均は
18000円+750円×2=19500円 or 18000円-750円×2=16500円
上ならば19500円、調整ならば16500円、この幅に96%収まることが予測されます。
それでも、この予測には前提条件があります。
まずは、26週移動平均が、この先、同じ傾きで推移することです。
要は、急落ですね。急落(単なる調整ではなく)が起きない!って前提です。
一寸先は闇!です。
その意味では、そうは言っても・・・・?のチェックは必要となります。
今日の18146.30円の位置は・・・・?(2σ=18221.40円、1σ=17881.49円)
上昇相場の典型的なパターンでは「2σ超~1σ」の繰り返しで、株価が推移します。
売買代金が低水準の本格反騰ではない?と言われる現時点が、そのパターンなのです。
芳賀沼氏の「7~9月は調整」が肯定されるならば、この推移が壊れなければなりません。
その場合、単なる調整ではなく、相当な急落となるのです。
そこまで予測しての「7~9月は調整」なのか?
どちらにしても、日々のチェックは必要となります。
今週は、水曜日の引け後発表の「裁定買残」に注目しましょう。
直近(6月第三週)の数値は3兆3271億円となっています。
この水準は、06年の6月第三週(丁度一年前)の3兆267億円以来の低水準となっています。
その後、裁定買残は07年の2月第三週の6兆292億円へ増加しました。
基本的には裁定買残は株価上昇とともに増加します。(例外はありますが)
先物主導の売却も、裁定買残を見る限りでは、その売り圧力は軽減しているのです。