13週の上昇も視野に？

26日の売買代金も6700億円。
これが東京市場の実質的な現状なのです。
先物主導の投機的裁定売買が機能できなくなれば売買代金は激減しているのです。
それでも、二日間の売買代金が5833億円に6700億円でも上昇は上昇。
大事な一週間は上出来だったのです。
日経新聞やベリダスではＰＥＲから日本株に割安感がない事を解説していますが、業績悪化の
最中にＰＥＲを持ち出しても、それは基準にはなりません。
株価が先行指標である限り、業績悪化でも株価上昇が･･･？
その局面ではＰＥＲは、全く基準になりません。
株価の底入れが景気悪化や業績悪化の最中に起きるのです。
その意味で、10/26日の6994円は、それなりの値段だったのです。
そして、この局面は、テクニカル分析が有効に違いないのです。
テクニカル分析では、実に大事な一週間だったのです。
残念な事は、その大事さが強調されないことです。
世の中のテクニカルアナリストは、どこに行ってしまったのでしょうか？

①日経平均の25日移動平均の上昇は確定？
19日に上昇に転じた25日移動平均は24日に下落しましたが2再上昇。今後の25日前の応答値が
7703.04円/7910.79円/8323.93円･･･となることから、その上昇は確定？
しかも移動平均の標準偏差が収束から拡散の局面に入る事から上か下か大きく動く可能性が。
その場合、25日移動平均が下値のsupport-lineになり、上ブレの可能性が高まります。

②26週移動平均の標準偏差が拡散から収束の局面に？
26週移動平均の二標準偏差の間隔/-2σ～2σの拡散が止まり収束の局面となれば、株価は
26週移動平均値へ回帰する事が計測されています。
12/19日に8740円の幅が26日には8630円となってきました。
100円の縮小では拡散が止まったとは断言できませんが、このまま25日移動平均が上昇を
継続すれば、26週移動平均の拡散は間違いなく止まります。
直近の26週移動平均値が10644円で+σと考えれば11000円が視野に入ってきます。

③13週移動平均が上昇に転じるか？
①が確定し②も確定すれば？
下落に転じている13週移動平均が上昇に転じてきます。
12/30日の13週前の応答値が10938.14円。1/9日が8276.43円。16日が8693.82円。
この状況になれば、市場ムードは弱気からやや強気に傾くかもしれませんね。
今年の最終週は二日間となります。
年末/年始は、海外要因のため不連続になりやすい時期ですが、如何でしょうか？

ちなみに、黄金分割では･･･？
（18300.39-6994.90）×0.382　+　6994.90＝11313
勿論、実践では従来の戦術と戦略の継続と考えます。