影響をも考慮すべき?

日経平均 8256.85 26.70 日経先物 8250 10 円/ドル  90.82
TOPIX 817.73 -0.16 TOPIX先 820.0 0 10年国債 1.250
出来高 149889   NYダウ 8281.22 68.73 WTI 36.51
売買代金 9875   ナスダック 1529.33 17.49 839.9

週刊の金融新聞Vが発刊されて10ヶ月になってきました。       
期待値が高すぎたのか?あくまでも個人的ですが「つまらない?」内容に。       
勿論、経済紙です。刻々の世界経済/金融の状況をnewsする。
毎週です。特集など読者の役に立つ?内容を適格に?易しい事ではありません。       
それでも、売れなければ意味が無い?
読者の興味を引かなければ・・・?理解も出来ます。       
でも?あくまで個人的ですが、どうも内容が偏っている?
当然ですが、偏っているのは自分かも知れませんし、その可能性は否定しません。      
先週号です。       
「ヘッジファンドの売り再び?」「3月末の解約には期限は2月15日」       
「再び日経平均株価は7000円台の攻防になるかもしれない」(編集委員M)       
ヘッジファンドの解約に関しては市場情報では誰もが知る事。       
先週の日経平均8000円割れにはオプションの権利行使の塊がありました。
適格な情報提供かもしれませんが、この記事が売りを促進/肯定したかもしれません。       
今週号です。       
「株の長期投資が報われぬ国」「分散投資29年、定期預金・国債にリターン劣る」       
この解説も編集委員のM氏。
株式投資が分散効果も長期投資効果もない?事を論じています。       
でも?先週末の日経平均8230円で売却した場合の計算に長期投資の比較が適切か?       
そもそもN社は、株式の長期投資を促進しないのか?       
繰り返します。       
あくまでも個人的な見解ですが、N社ならば掲載された記事/解説の影響までも考慮すべき       
と考えますが、如何でしょうか?       

さて、株売り/円買い/原油売り/金利買いのスキームならば・・・?
米国市場休場は投機筋にとっては片肺飛行?
東証一部の売買代金は9875億円と一兆円われとなりました。
どちらにしても為替に・・・?
オバマ新大統領就任で何かが変わるか?
本日、25日移動平均は下落に転じましたが、一方で26週移動平均の二標準偏差の間隔が
7995円と8000円幅をきってきました。拡散が止まり収束ならば・・・?