投資主体別売買動向に注目

「投資主体別売買動向」は何を語っているのか？
先週の数値（6/5～9日）が特に注目となります。（今週の木曜日の引け後発表）
それでも、先週発表された5/29日～6/2日の数値にもヒントは隠れていました。
連日「売り越し」（寄り前動向）とされていた「外国人」が、実際は3096億円の買い越し！
証券会社の自己部門が-3628億円の売り越し、個人が-3213億円の売り越し（信用+現物)でした。
更に、年金が1142億円の買い越し、投信が2335億円の買越し、事業法人が524億円の買越しでした。
要は、「国内外の投売り」（Ｎ経済新聞）は「国内の売り」だったのです。
しかも、証券会社の自己部門は、先物取引による「現物の裁定売り」でしょうから「利潤動機」。
要は個人投資家が弱みにつけ込まれたのです。
6/2日には、「オートセル」と言った自動決済まで、何軒も出たそうです。
まして、6/5～9日の週は、更に日経平均が、僅か五日間で1400円下がったのです。
信用取引を利用している個人投資家の痛みは計り知れない状況に陥ったのです。
そして、今回の急落が、先物主導であったことに異論はないはずです。
6/9日には、日経平均先物は198527枚と史上空前の出来高でした。
本日も、日経平均先物の出来高は110054枚と高水準となっています。
反面、現物市場の出来高（売買代金）は低水準なのです。
その先物売買のシエアを考えれば、今回の急落の「犯人」グループは、自ずと特定されるのです。
少なくても、個人投資家は犠牲者だったのです。
「信用の買残が上値を抑える！」「戻りは限定的！」(本日の解説）
何を今更、本来、投資家保護の観点に立てば、買残が5兆円超で取引規制はあっても。
ここまで、不安心理が煽られれば、ＮＹの動向をみないで積極的にはなれないのも事実なのです。
それでも、このレポートで推測した「14500円のオプション」は有ったかもしれません。
先週の金曜日、そして本日、先物の出来高は急増しても、値崩れが起きていないのです。
相変わらず「犯人」ｸﾞﾙｰﾌﾟは売買を繰り返しますが、その主犯格は逃亡したかもしれません。
「世界同時株安」！と不安心理が煽られています。
ここまで来てしまいますと、どうしても米国の安定が望まれますが、それでも、上値が重い！ので
はなく、下げ渋ってきたのが事実の様に思えます。

また、注目の「新興市場」ですが、日経平均が1400円暴落した先週も下値を切り上げています。
マザーズ指数は6/2日の「安値」1184.44ポイントから、本日の1376.89ポイント（+52.68）へ
15.86％上昇してきています。
何かが変わろうとしているのかもしれません。