主体別売買動向は語る!

日経平均 17540.42 -129.65 日経先物 17520 -180 円/ドル  119.37
TOPIX 1726.18 -12.83 TOPIX先 1723.5 -17.5 10年国債 1.660
出来高 188240   NYダウ 12484.62 -89.23 WTI 62.01
売買代金 24602   ナスダック 2459.31 -18.30 681.70

NYダウは八日連騰だったのです。(昨日は-89.23$安でした。)
何もお付き合いする必要など全く無いのです。
現に上海市場なんて、全く連動していないのです。(国内投資家の投資意欲が旺盛?)
IMFの予測では2007年度の日本の実質成長率が2.3%になるそうです。(4/12日経朝刊)
16年ぶりに米国(2.2%)と逆転!
独逸が1.8%、仏国が2.0%、英国が2.9%となっています。
では、成長率と株価の連動性は?
そして、金利は?(金利は成長率なのに・・・・・・?)
それにしても、どうして日本の株は戻らないのでしょうか?
本日引け後発表の「主体別売買動向」によれば、四月の第一週(4/2日~4/6日)
外国人の大幅な買越し(4867億円)に対し個人(-3304億円)と年金(-1097億円)の売り越し!
でした。 とにかく、国内投資家が日本株を買わないのです!
この点が、中国市場と根本的に違うところなのです。
信越化学に続いて武田も業績上方修正と増配を。
国内産業の成果が、海外にドンドン流出しているのです。
しかも、五月からは「三角合併」で、企業自体も流失してしまうのです。
既に、その「制空権」は握られてしまったのですが、それでも、株を買う余力は世界一
デフレを脱却し、年2.3%の成長率の国の株価が、どうして低迷するのか?
その「旨み」に気づかない不思議な国の個人投資家なのです。
だから、外国人は「日本の株を安く」買い漁っているのです!

米国市場に将来性はありません!断言します。(近い将来、暴落は必至?)
ただ米国には政策があるのです。
その一つ、「三角合併」を考えて見ましょう。(これは小泉政権の贈り物なのです。)
その大半は、暴落前か暴落後か? 自明のことなのです。
時価総額が膨れ上がった状況で「三角合併」は効果を発揮するのです。
高い株と安い株が交換されれば、どちらに有利か?子供だましですね。
FRBの利下げ後退懸念?なんて言われますが、FRBも綱渡りなのです。
金利を下げれば、ドル安が加速してしまう可能性があるのです。
金利を維持し(下げずに)株価を維持する?結構、米国は悩ましいのです。

本日の日本株の下げは、相変わらずの先物主導でした。(日経先物は一時-230円安)
前日の低水準とは逆に、日経先物の出来高は10時現在で4万枚を超えました。
ただ、10時過ぎに-230円安の17470円の後は、商いの割には値幅も出来高も・・・・・・?
今週の「週報」では「トヨタ/ホンダの安値を買う!」と述べました。
「トヨタの7400円以下買い下がり?ホンダの4100円以下買い下がり?」でした。
ホンダは昨日から、トヨタも今日から「週報」の買いゾーンに入りました。
如何だったでしょうか?
個人的には、もう既に、余力はないのですが、ホンダの4020円を買いました。(買い増し)