大事な一週間でした。

大事な一週間でした。
7/9日は「5月の機械受注」が、結果は+5.9％の上昇。（事前予想は+2.5％）
7/11日～12日は「日銀政策決定会合」が、結果は「８vs１」で現状維持、8月利上げの可能性？
また10日の欧米からの「円高」で、11日は為替が123.40→121.30円へ、２円の円高。
12日は主要企業の先陣を切って、信越化学が4月～6月の第一四半期の決算発表。
期待通りの好決算を発表してきました。
そして、13日のオプションＳＱでした。（10日～12日の株価はＳＱの思惑で三日連続安？）
結局、この一週間で日経平均は+98.01円の上昇でしたが、高値/安値では362.98円ありました。
この間、米国株はＮＹダウが13900＄を超え、史上最高値を更新しました。
日本経済の堅調ぶり、好調な企業業績、それを受けての利上げと為替動向を、更には株式の
需給状況の好転を確認できたのではないでしょうか。

野村證券の「日本株投資戦略７月号」では「高まる株価上放れのリスク」とし、この先は一旦
株価が大幅な「上放れ」の展開を予想していました。
その牽引は「高ベータかつ低ＰＥＲのセクター」で、特に「都市銀行」としていました。
同証券の芳賀沼氏が「7月～8月は調整」って断言していたのと好対照になっています。
まあ、このあたりが、同証券のしたたかな面でもあるのですが。
その野村Ｈが、12日に2180円の年初来安値へ急落しました。
例のサブプライム問題（ドイチェのﾚｰﾃｲﾝｸﾞ引き下げ）が原因とされていました。
12日の出来高が4264万株、13日が2848万株の空前の出来高。
これ程の大商い（売り先行）にもかかわらず、気配値とはならず、一文一文大商いを伴って
急落したのです。何らかの思惑に基づいた機械的な売買だったのです。
その売買に、サブプライム問題が利用されたのでしょう。
12日/13日となれば、やはりオプションに絡んだ？と考えるべきと思います。

どうして日本国内で、これ程までにサブプライム問題が懸念されるのでしょうか？
Ｎ経済新聞では「これが原因で米国株が20％下落する？」（6/27夕刊）って解説。
さすがに99.99％鉄壁のシグナル、ＮＹダウは史上最高値を更新となりました。
Ｎ経済新聞は、本日の「社説」でも、この問題に触れていました。
ただ、「大変だ！大変だ？」って解説されているのですが、そこにはサブプライムの仕組みや
その危機感を裏付ける具体的数値や事例が、全く紹介されていないのです。
そんな事、自明のことで「知らないのはあんただけ」なのでしょうか？
このサブプライム問題に関しては、友人のＦ氏より、適切な情報をいただきました。
Ｎ経済新聞も謙虚に「知らない事は知っている人に聞く」ことが大事なようです。
少なくても、一番問題な米国自体の株価は････？
他国の心配をしている間に、日本の株式は堰を切って海外に流出しているのです。
音なしの「三角合併」も、期待はずれ？
そんな事は、始まってからでは遅いのです。
日本国全体が三角合併されてしまう？大袈裟ですが、四の五のは言ってられないのです。